御器谷法律事務所

インプラント

1.インプラントとは
(1) インプラントとは、虫歯等により欠損した歯の部分の顎骨に、人工的に作成したチタン製の歯根を埋め込み、その歯根を土台にして人工の義歯を固定する方法です。
 通常よくある「入れ歯」とは異なり、顎の骨にしっかりと接合した土台でもって人工義歯を取り付けるため、まるで自分の歯であるかのようにしっかりと噛むことができ、不自由なく話すことが可能となります。近時、耳にする機会が多くなった治療方法です。
(2) インプラントには大別して、(@)骨内インプラントと(A)骨膜下インプラントの2つがあります。
 このうち(@)は、顎の骨に直接インプラントを埋め込み、歯肉の上に出た部分に人工の歯を取り付ける方法であり、他方、(A)は、歯槽骨の吸収が著しく(@)の方法が使えない場合において、顎骨は切り取らず、顎骨の形状を型取りしたうえでこれに合うようなインプラントフレームを作成し、骨膜と粘膜とでこれを固定する方法をいいます。
 これら2つの方法の中でも多数の種類に分かれ、例えば、(@)には、ブレード上のインプラントを埋め込む「ブレードタイプ」、ネジのような形をしたインプラントを埋め込む「スクリュータイプ」、円筒型のインプラントを埋め込む「シリンダータイプ」等があります。

2. 問題点
(1) インプラントは、施術自体が技術的に困難であること、術後の管理も専門的知識を有する歯科医の下で適切に管理される必要があること、治療期間が長いため、口腔内の状態が変化する可能性があること、国民健康保険が適用されないため、自費で高額な負担を強いられること等の様々な問題点があります。
 そのため、ここ数年で、インプラントをめぐるトラブルが目に付くようになってきました。
(2) インプラントは、高度な技術と医学知識を必要とする先端技術治療であるため、施術しようとする歯科医には、インプラント手術をなすことがその患者にとって本当に有効・適切であるのか、又、インプラント手術を実施するとしても、どの方法のインプラントを用いるのか等につき、患者の口腔内の状態を考慮したうえで慎重に判断すべき注意義務が課せられています。その前提として、歯科医は、施術を受ける患者に対し、インプラント手術のメリットだけではなく、同時にリスクもあることを事前に十分に説明し、そのうえで患者の意思決定を十分尊重しなければなりません。
 そのため、インプラントをめぐるトラブルは、歯科医がこれら注意義務を十分に尽くしていたか否かが主な争点となります。

3. インプラントをめぐる裁判例
(1) 東京地裁平成5年12月21日判決
 「インプラント法の中でも特に骨膜下インプラント法は、骨内インプラント法では施術不可能な骨吸収が激しい症例に適用されるものであるが、インプラント体を支持するに必要な安定した骨が存在し、かつ、埋入したインプラント体が骨と正確に密着し固定されていることが成功の条件とされていること、そして、骨面印象の際とインプラントフレーム装着の際の二度にわたり歯肉を切開するという大きな手術をすることが必要であり、粘膜治癒が困難となる等、骨内インプラントに比較して複雑高度な技術が要求されること、また施術後に動揺等によってインプラント除去に至った場合には、歯槽骨の極度な吸収等、骨に深刻な損傷を与えるものであり、このような危険性から、臨床医としては、まず有床総義歯による治療を試みるべきであり、患者に対し骨膜下インプラントの危険性をも理解させたうえで慎重にこれを行うことが望ましく、安易に骨膜下インプラントを施術すべきではないことがそれぞれ認められる。
 ことに本件においては、前認定のとおり、原告は本件骨膜下インプラント施術前に前記ブレード・インプラントによる治療を受けたが骨吸収によって失敗したとの前提事実があり、患者たる原告も、インプラントに関する前記新聞記事をみて上顎に骨膜下インプラントを施すことは無理ではないかと危惧し被告にその旨質問したのに、被告は、原告の右質問を取り上げず、昭和61年1月22日に本件ブレード・インプラントを除去し、その1週間後の同月29日原告の上顎に骨面印象を行ったうえ、その6日後である同年2月4日本件骨膜下インプラントを装着したものであり、加えて、前記鑑定の結果に照らすと、本件ブレード・インプラント除去後においては、原告の上顎顎骨は、全顎にわたって急速な骨吸収が起こることが明らかであり、支持骨が安定した状態とはいえなかったことが認められる。そして、その結果、右骨膜下インプラント施術後もその動揺は収まらず、上顎骨骨炎に罹患して、結局は訴外付属病院で右インプラントの除去手術を受けざるを得なくなったことも前認定のとおりである。
 右のような本件の事情下にあっては、骨膜下インプラントを施術しようとする歯科医師としては、少なくとも6か月以上顎骨の安定を待って骨面印象を行う等、顎骨とインプラントフレームとが確実に密着する状態が期待しうる適切な時期に骨膜下インプラント施術に移行するよう、慎重な配慮をすべき注意義務があったものということができ、被告が本件で行った骨膜下インプラントの施術は、原告からの前期危惧の念を抑えたうえで性急にこれを実施したとのそしりを免れず、その時期、方法、並びに結果に照らし、被告には、臨床歯科医師としての右の注意義務を尽くさなかった過失があるというべきである。」

(2) 東京地裁平成6年3月30日判決
 「インプラント手術そのものによって上顎洞穿孔を生じさせたことあるいはその後間もなく上顎洞穿孔が生じるようなインプラント手術を行ったことは、施術に過誤があった場合であれ、そもそもインプラントを選択したことあるいはインプラントの技法の選択に誤りがあった場合であれ、特段の事情がない限り、歯科医師としての被告の診療契約上の善管注意義務に違反するものといわなければならない。
 手術後の咬合圧・負荷等(ただし、被告の主張するような長期間のものとは認められない)によってインプラントが沈下現象をおこし、骨吸収の結果、弱い骨を突き破って交通路を形成したものであるとしても、被告は昭和54年から原告の診察治療にあたっていて、原告の上顎骨が一般的に薄いこと、しかも従前のインプラントを取り外しその部分の骨が失われているためその分上顎洞が近接していること、原告の場合通常よりも骨吸収が早い骨質であることを認識しまたは認識し得たのであるから、骨吸収が進むことは当然予測したうえで、インプラントの適応性等について判断を下すべきであったと考えられる。したがって、右の点は、被告の注意義務違反を否定する特段の事情にあたらない。」
 「次に、上顎洞穿孔の発見が遅れたことについて被告に注意義務違反が認められるかどうかを検討する。
 前述のように、上顎洞穿孔は、インプラント手術時か、少なくともその後間もなく生じていたものと推定されるが、被告が上顎洞穿孔を認めて、それに応じた治療を開始したのは、手術後約8か月を経過し、原告がT大学附属病院口腔外科で上顎洞穿孔の可能性を指摘されたことを被告に告げた後の昭和58年8月末と認められる。しかし、原告については、前記のとおり、手術後間もなくから悪質な上顎洞炎の症状が見られたのであり、その段階でも穿孔の発見の可能性はあったものと推認され(右可能性の有無が確認できない一因は、診療録の不存在にあると考えられるので、被告に不利益に認定すべきである)、同年4月にはT耳鼻咽喉科で歯性の蓄膿症と診断され、同年6月ころ原告から痛み等を告げられたのであるから、遅くともその時期には上顎洞穿孔の可能性を疑い、直ちにそれを確認して、上顎洞と口腔との交通を絶つ措置を講じるべきであったと認められる。
 したがって、被告には、上顎洞穿孔の発見が遅れたことにより、原告に対し不当に長期に排膿、疼痛、痺れ、咬合痛等の苦痛を与えたという点についても、診療契約上の注意義務違反が認められるというべきである。」
 「右経過に照らせば、骨膜下インプラントが所期の目的を達成せず失敗に終わったことは否定できず、本件の場合、骨膜下インプラントが上顎洞穿孔の閉鎖方法として有効適切なものであったどうかについては、結果論としてではなく疑問があるといわなければならない。のみならず、2回にわたってインプラントが不成功に終わり、前のインプラントを除去したばかりの部位へ、技法は違うとはいえ、3度インプラント手術を行うことについては、慎重でなければならなかったと考えられる。骨膜下インプラントについては、抜歯後間もない口腔に行うのは禁忌とされ、少なくとも18ないし20か月の経過観察後に施行すべきであるとされているのであって、この点は被告自身の著作においても記述がある。インプラント除去後については抜歯後と特段に事情が異なるとも考え難いのであって、以上のような諸点を考慮すると、本件骨膜下インプラントは、インプラントそのものとしても、上顎洞穿孔の閉鎖方法としても適切なものであったとは思われず、骨膜下インプラント手術を選択・実施し、他の上顎洞の閉鎖術を選択・実施しなかった点において、被告には、善管注意義務違反があると認められる。」
 「本件S製インプラント手術の施術にミスがあったことを窺わせる証拠もないので、原告の顎骨の状態等がインプラントに適合しないものであった、あるいは術前の手術の結果すでに適合しないものとなっていたことに原因があったものと推認されるが、被告としては、長期間原告の治療に携わった者として、当然そのことを認識すべきであったと認められるから、右インプラント手術を行い、原告を慢性化膿性歯槽骨炎に罹らせた被告の行為は、診療契約における善管注意義務違反に違反する債務不履行にあたるといえる。
 なお、本件インプラント手術は、インプラントに対する原告の強い要望に基づくものであると認められるが、S製を用いること自体は被告の推薦によるのであり、原告の要望の点は、被告の責任を否定するまでの事情とはいえない(治療費をもらっていない点についても同様である)。」

(3) 名古屋地裁平成15年7月11日判決
 インプラント植立手術の際における一般的注意義務の内容、及び本件手術の経緯を併せ考慮すると、「被告は、本件手術の際、特に再手術であったのであるから、骨溝作成の際には下顎管を穿孔、圧迫しないよう慎重に切削を進め、原告が痛みを訴えた際には不十分な麻酔効果によるものか、切削が下顎管近くに及んだことの徴表なのかをX線撮影を行って確認し、下顎管内を圧迫しない位置にインプラントを挿入すべき注意義務があったにも関わらず、これに違反し、下顎管付近まで切削し、原告からの痛みの訴えに対してもX線撮影による確認作業を行うことなく漫然と追加麻酔を施して手術を続行し、下顎管に接近した位置にインプラントを打ち込んで下顎管内の圧迫による下歯槽神経麻痺を招来し、知覚麻痺を出現させたものと認められ、この点に過失があるというべきである。したがって、被告は、原告が上記の後遺障害を負ったことによって被った後記の損害を賠償する責任を負う。」

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